| クレジットカード比較.小坊主 | ||||||||||||
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クレジットカードの発行を申し込む際に申込者がクレジットカードに定められている入会条件を満たしているかどうか、クレジットカード会社によって審査されます。 この入会審査の厳しさはクレジットカード会社やそれぞれのクレジットカードによって異なりますが、どのクレジットカード会社も入会審査時に調べる内容は同じような項目になりますので、ここではクレジットカード会社が入会審査時に調べる内容について説明します。 クレジットカードの入会審査は3つの英単語の頭文字から「3C」と呼ばれる3つの基準があります。「3C」の言葉と意味は以下のようになります。 Character(性格) Capacity(資力) Capital(資産) 以上の3つの基準を満たしている人物かを見極めるため、クレジットカード会社は様々な細かい項目を調べます。具体的にどのようなことを調べているかを次に説明します。 年齢 職業・勤務先 会社員の中でも上場企業>非上場企業>非法人>と評価されますが、この括りの中でも企業の規模などによって評価が変わります。例えば、上場していないけど優良企業であるサントリーなどや、外資系の大手などは上場企業と同じように考慮されるというようなことがあります。 雇用形態 雇用形態は上記の勤務先の規模と照らし合わせて評価されますので、社長という肩書きでも小規模の会社なら上場企業の役員よりも低く評価されるということもあります。 勤続年数 基本的最低の勤続年数を1年以上としているクレジットカード会社が多いですが、クレジットカードによっては重視しないカードもあります。(新社会人を対象にキャンペーンしているクレジットカードなど) 年収 年収が高い方が入会審査的にも良いですが、年収というのはクレジットカード会社が確実に把握することは困難なので、基準として設けていますがあまり重要視しないようです。 ただし、他の審査項目である勤務先の規模、勤続年数、雇用形態などからだいたいの年収を割り出すことが可能ですので、申込時にあまりに現実とかけ離れた数字を書くと「3C」の内のひとつである性格が疑われることになりますから、ちょっとぐらい多くするにしても無難な数字にしておくほうが良いでしょう。 居住形態 居住形態でクレジットカード会社が最も重視することは連絡が取れなくなること、つまり夜逃げしやすい住居であるかということです。 持家の場合は夜逃げをする確率が最も低く、公営住宅の場合は最も高いとという評価になっています。この評価基準はクレジットカード会社が蓄積した数十年のデータにより導きだされたものです。 賃貸でも官舎や社宅などではそれなりの規模の会社で福利厚生も整っており、家賃も他の賃貸に比べ安いので可処分所得が多いと判断されて高評価となっています。 居住年数 家族構成 家族構成では連絡が取れなくなった場合は追跡が可能かで判断されています。親と同居してれば本人を探す手がかりも得やすく、支払いを肩代わりしてくれるケースもあるということで評価が高くなっています。 独身と既婚の場合は、独身の方が可処分所得が多いので高く評価されますが、独身で親と同居してないと夜逃げをしやすい点から低い評価になります。 ちなみに、子供はいないほうが可処分所得が多いと判断されて評価は高くなるようです。 電話 一昔前までは固定電話が条件とされていましたが、携帯電話の普及により近年は携帯電話でも条件を満たしているとするところが多くなりました。しかし、一部の銀行系クレジットカード会社、ステータスが高いゴールドカードといったクレジットカードなどは自宅電話を条件としている場合が多くあります。 ちなみに、自宅電話での名義が自分名義となると評価が高くなります。 過去のクレジットカードの利用状況 1ヵ月以上の支払い延滞があった場合はある機関に情報が登録され、マイナスの評価となります。3回以上延滞があると審査に大きな影響を及ぼすようです。 そして、事故とよばれる3ヶ月以上支払いを延滞すると審査に通ることまずなく、新たなクレジットカードが発行されることは不可能になります。 クレジットカードの利用履歴などはブラックリストにて詳しく説明しています。 以上のことがクレジットカードの入会審査時に調べられることであり、この他にも同時期にクレジットカードの申し込みを複数したていたり、クレジットカードを何枚も所持していたりすると、低い評価となります。 入会審査の評価方法はそれぞれの項目ごとに点数をつけ、その点数が一定に達すれば審査に通るというスコアリングシステムを用いています。 このスコアリングシステムは合計点がただ高ければいいというわけではなく、それぞれの項目で設けられている最低基準の点数をクリアしなければ審査に落ちるということもあります。 クレジットカード会社は情報の裏づけを独自に行い、申し込みのときに書かれた情報が正しいかを判断します。ただし、項目によっては裏づけが取りにくい内容もありますので、その場合は自己申請の情報を採用しています。 上記の項目では勤続年数・年収・家族構成が裏づけの取れない情報となり、その他の項目は何らかの方法でクレジットカード会社が独自に裏づけを取っています。 裏づけの取れない情報でも、様々な要素からだいたいの数値をはじき出すことができますので、申し込み書類には偽りの情報は書かない方が良いでしょう。 |
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